ワーホリ保険ナビ

当サイトにお越し下さいましてありがとうございます。当サイトではサイトタイトルの通り、ワーキングホリデー保険に関するコンテンツを中心に、ビザ申請から海外渡航までの準備や、海外で長期間生活するための豆知識、国と地域別の特徴などといった内容をご覧頂けます。

留学の一つの形として知られているワーキングホリデーですが、よく略して「ワーホリ」と表記されたり呼ばれたりしています。ただ、当サイトでは文章を読みやすくするために、文中に関しては「ワーキングホリデー」の表記で統一しております。

当サイトが特に保険に着目してご紹介している理由は、海外の医療費が非常に高いからです。また、各国とも保険の対象となる範囲が日本とは大きく異なります。実際に海外で高額な医療費を請求されるというケースも珍しくなくなっています。

長期間にわたって慣れない海外で生活をする上で、言わば「転ばぬ先の杖」のような存在である保険は欠かすことができません。必ず加入して行くようにしましょう。

ワーキングホリデーとは

そもそもどのような制度なのか、簡単にご説明します。ワーキングホリデーとは海外の国で勉強や観光などを楽しみながら、同時にアルバイトやインターンシップなどといった形で仕事を体験することもできるという制度です。学生ビザや就労ビザと異なるワーキングホリデービザという査証が発給されます。

慣れない海外の国で仕事をするということは、もちろん大変なことではありますが、現地の人々と接することができるため、その国の言語を習得するスピードが上がりますし、その国の文化をより深く知ることができるというメリットがあります。

このように、短期の語学留学では身につかないスキルや知識を身につけることができるため、実はとても高い人気があります。そのため行き先の国次第では、応募者多数で抽選式となることも少なくありません。競争率が結構高いのです。

ワーキングホリデーの制度が始まってから数年間は毎年数千人程度の利用者しかいませんでしたが、21世紀に入ってから2万人を超すほどとなっています。この数字はビザの発給数ですので、応募者はもっともっといるということです。

ビザ発給対象国

この制度を利用してどこでも好きな国や地域に行けるというわけではありません。日本政府が対象国と取り決めや協定を結んでいる必要があります。2012年現在、制度を利用して行くことができるのは次の11ヵ所です。

アメリカが含まれていないことに驚かれる方もいらっしゃるかと思います。実はアメリカとは協定や取り決めを結んでいないため、ワーキングホリデーの制度を利用して行くことはできないのです。アメリカに長期滞在するためには学生ビザや就労ビザなどを取得する必要があります。

ビザ取得条件

対象国が限定されているのと同じように、ワーキングホリデー制度を利用するためにも条件が設けられています。行き先の国や地域によっても異なるのですが、最も大きな条件は年齢です。18才から30才（一部25才）までが対象となっています。

また、滞在期間は各国とも1年間と定められています。その1年間の間に「就労することができる期間」と「就学もしくはトレーニングをすることができる期間」がそれぞれ設けられていて、こちらは国や地域によって長さが異なります。

保険料の相場について

様々なプランがありますが、1年間（12ヶ月）のものであれば、12万円～18万円がだいたいの相場です。プランによってカバーすることができる範囲や、その補償額が変わってきますが、保険料は上の相場の範囲内であることがほとんどです。

ちなみに契約期間は保険会社によって異なります。最低3ヶ月～というところもあれば、6ヶ月～というところもあります。いずれにしてもワーキングホリデーで海外に長期滞在するのであれば1年間（12ヶ月）のプランを選ぶ必要がありますので、こちらの点に関してはそれほど深く考えなくても大丈夫です。

当サイトからのヒトコト

約1ヶ月ぶりの更新となってしまいましたが、今回新たにオーストラリアのケアンズでワーキングホリデーをされていたという方から体験談を頂くことができました。都市部とは全く異なる小さな村にも行かれたそうで、語学だけではなく自然や文化に触れることができるという点も素晴らしい制度だなと思いました。
（5月12日更新：過去のニュース）

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